組織概要
設立の目的
当センターは、青少年国際交流事業の実施や内閣府の青年国際交流事業への協力等を通じて、各分野において指導的な役割を果たしうる青少年を育成するとともに、これらの青少年による人的なネットワークの形成、青少年国際交流事業に関する情報提供、青少年の国際交流活動に対する支援等の事業を行い、もって青少年の国際交流の推進を図り、国際化の進展する時代にふさわしい青少年の育成に寄与することを目的として、平成6年4月21日に設立されました。そして、平成25年4月1日に一般財団法人に移行しました。
駒形健一理事長あいさつ
当センターは、昭和34年度に今上陛下の御成婚を記念して始められた青年海外派遣・外国青年招へい事業を平成6年の皇太子殿下御成婚を記念し発展的に継承した国際青年育成交流事業を始めとする内閣府所管の青年国際交流事業への協力・実施とこれら事業への世界50か国、3万5千人に及ぶ既参加者の事後活動支援、ネットワーク形成等を行うほか、国際交流事業に関する情報提供・啓発、国際交流指導者の養成、海外へのボランティア派遣等の自主事業を行っています。
急進展するグローバリゼーションの中で、広い国際的視野と内外にわたるネットワークを持つ青年リーダーの育成はますます重要となっています。若い人たちがややもすると内向きになりがちと言われる昨今、青少年国際交流事業は、広く世界に目を向け、グローバルな視点を持って我が国の将来を考え、コミュニケーション力に磨きをかけ、地球の持続的発展と世界の平和を担っていく若いリーダーの育成に大きな意義を持つものであり、その推進のため当センターが一層の貢献を果たしていけるよう努力してまいる所存です。
事業の内容
- 青少年国際交流事業の企画、実施及び協力
- 青少年国際交流に関する啓発及び研修
- 青少年国際交流に関する出版物の刊行
- 青少年国際交流に関する情報収集及び調査研究
- 青少年国際交流に関する支援、コンサルティング等
- その他センターの目的を達するために必要な事業
日本青年国際交流機構（IYEO）との関係について
当センターは、内閣府事業等の既参加者の事後活動組織である日本青年国際交流機構（IYEO）と緊密に連携（都道府県組織を団体会員とし、本部役員を幹事推進委員、都道府県代表者を都道府県推進委員として委嘱）しつつ、国際交流や地域への貢献活動等の機会を提供し、リーダーシップのある青少年の育成を図っています。
JCNE ガバナンス認定
当センターは2023年８月から第三者評価である非営利組織評価センター（ JCNE）によりベーシックガバナンス認定を受けています。
非ベーシックガバナンスチェック制度とは
営利組織の組織運営について、法令・定款に基づいた基本的なガバナンスが適切に行われているかを継続的に評価するものです。