近年、国際化が急速に進展し、日本人と外国人・外国文化とのかかわりが一層深まるとともに、国際社会における我が国の地位も向上し、我が国が果たすべき役割への期待もこれまでになく高まっています。我が国が、国際社会の中で重要な役割を果たしつつ、今後とも発展を続けていくためには、それにふさわしい青少年を育てなければなりません。

（財）青少年国際交流推進センターは、青少年国際交流事業の実施、青少年国際交流に関する啓発、情報提供、支援等を通じて、社会の各分野において国際化時代にふさわしい指導性を発揮し得る青少年を養成するとともに、これらの青少年による人的なネットワークを形成することにより、青年の国際交流を一層推進することを目的として平成6年4月21日に設立されました。

（1）昭和34年度から始まった内閣府（総務庁・総理府）の青年国際交流事業に参加した青年たち約1万4千人が、国際交流事業で得た成果を踏まえつつ、国際理解を深め、国際親善に寄与し、広く社会に貢献することを目的として、自主的に組織している団体が日本青年国際交流機構（International Youth Exchange Organization of Japan、略称IYEO）です。

「青年海外派遣」事業の既参加青年組織として昭和36年に結成された「日本青友会」と「青年の船」事業の既参加青年組織として昭和43年に結成された「青年の船の会」（昭和49年度に開始された「東南アジア青年の船」事業参加者を含む）の両組織が、活動基盤の確立を目指して、昭和60年に統合され、 IYEOとなりました。

（2）IYEOは、法人化による組織の充実強化を目指し、平成3年、公益法人設立準備委員会を設け、本格的な取組みを開始しました。平成5年から平成6年にかけて、ようやく法人設立の準備も整い、平成6年3月、財団法人の設立発起人会が開催され、前期の設立趣旨、寄附行為、役員予定者等を決定し、設立準備委員会を設けて手続きを進め、平成6年4月21日に当財団の設立が許可されました。これに伴い、IYEOが行ってきた公益事業は新法人に引き継がれ、 IYEOは同窓会として存続することになりました。

（3）IYEO本部の幹事等の役員及び各都道府県のIYEOの会長は財団の推進委員として、また首都圏のIYEOの活動家は財団の運営委員として、財団の事業の企画、運営に参画しています。